こんにちは、eMseedの浅田です。
近年、採用活動において動画を活用する企業様がますます増えています。
本日は、採用課題の解決に役立つ動画とは何かについて、私なりの視点でお伝えできればと思います。
2024年度は、現在5社の採用動画制作に携わらせていただいております。
実際に採用ご担当者様とのお打ち合わせで感じたことや、リサーチを通じて把握した市場トレンドについてもあわせてご紹介します。
採用現場での動画活用の現状
採用動画に関する調査（2022年度）では、就活生の約7割が就職活動中に採用動画を視聴していることがわかっています。
また約6割の就活生がYouTubeで動画を視聴し、SNSから情報を得ているのが現状です。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000492.000010591.html
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000014649.html
就活生の約4割が、説明会に参加する前に動画を視聴したいと考えており、実際に採用動画を視聴するタイミングとしては、
会社説明会の参加時が最も多いという統計結果も出ています。
いずれも早い段階で採用動画を見たいと思っている求職者が多いことが読み取れます。
これらの点で、動画を活用して採用につなげていくことが有利に働くと言えるでしょう。
もちろん、採用に関わらず動画は従来のテキスト情報だけでは伝えきれない、映像としての視覚情報からテロップなどの言語情報、
またナレーションなどの聴覚情報といった伝わる情報量がはるかに高く、印象に残りやすいといった利点があります。
また、一度制作すれば繰り返し活用できる資産性をもっているので、コスト削減にもつながります。
その他、「どこで働くか」よりも「誰と働くか」を重視する求職者が増加している世の中で、企業の雰囲気や働く人々の様子を、動画でリアルに表現できるのは、
一緒に働くイメージを求職者にもっていただきやすくなります。
ただ間違ってはいけないのが、動画にカッコ良さを追求するあまり実態とかけ離れてしまったり、自社の思いや考えだけを一方的に伝えようとして、
求職者が知りたい情報を正しく伝えられていないことです。
では、採用課題は企業によって様々存在している中で、果たしてどんな内容の動画が効果的だと言えるのでしょうか？
求職者の悩みを知ろう
まず最初に、求職者の悩みの解決に役立つような動画を制作することが大切です。
自社の人材条件を満たし、理念や事業内容に共感してくれる方を採用したいのであれば、求職者の悩みや欲求に基づいて動画を制作する必要があるということです。
では、具体的にどんな悩みを求職者は抱いているのでしょうか？
ズバリ、下記項目が悩みの種になっている傾向にあると言えます。
お金の悩み ＝ 仕事量に見合った給料を貰えていない、給料が増える見込みがない
仕事の悩み ＝ 自分のスキルを活かせていない、やりがいを感じられず好きになれない
人間関係の悩み ＝ 職場の人達と考え方が合わない、パワハラやモラハラを受けている
キャリアの悩み ＝ 今の仕事をずっと続けていく未来が湧かない、自分を必要として成長できる企業に転職したい
社内環境の悩み ＝ 残業が多い、年間休日が少なかったり有給休暇を取得しづらい
ちなみに、求職者の悩みについては、社内で働く現役社員に直接話を聞くのが最も確実で、話も早いと言えます。
例えば…
「当社を選んだ理由は？」→競合に対する他社比較ができる
「入社してよかったことは？」→視聴者の不安解消につながる
「どのような瞬間にやりがいを感じるか？」→働くうえで雰囲気が良い会社であることを打ち出しやすい
など、動画の中で何を伝えるべきかが明確になります。
採用の効果的な動画ジャンルとは
コロナ禍以降、就職活動もオンライン化が加速する中、企業の様子をよりリアルに届けるための「事業（会社）紹介動画」は、求職者の企業・事業に対する理解を深めることを目的にしているので、
下記調査内でも一番ニーズがあるジャンルであることがわかっています。
活用先としては、企業説明会やWebサイトへの掲載が挙げられます。
会社説明会における説明内容のクオリティを均一化できるほか、工数の削減にもつながるため、多くの企業で導入が進んでいます。
次いで、企業の社風やビジョン、社員の考えなど、会社のリアルな一面を見ることができる「社員インタビュー」も企業選びの判断軸にしやすいとの理由で人気コンテンツになっています。
リアルな声が直接聞けるので、視聴者との間に信頼関係を築きやすく、深い共感を生むことができるジャンルです。
１人に焦点をあてた密着型から、社員から社長まで複数社員が出演するパターンまで様々存在しますが、どれも「従業員の本音を引き出す」ことがポイントになります。
他にもデスク業務やミーティング風景など、具体的な仕事内容をインタビューに絡めてみせることで、求職者が入社後の自身の姿を想像しやすくなり不安払拭につながります。
弊社でも、この「事業（会社）紹介」と「社員インタビュー」のジャンルは圧倒的に多く制作しております。
その他、社内の人間関係を伝える時に最適な「座談会動画」や、1日の業務内容や過ごし方を時間軸でまとめた「1日密着動画」、
また応募数増加を目的とした広告用途の採用動画が見られやすく、視聴後の志望度の変化も上がったと回答していたケースが多いとの声が調査にもあらわれています。
参考元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000014649.html
動画の目的を明確に
ここまで、動画活用の現状や求職者が抱える悩み、効果的な動画のジャンルについてお伝えしてきました。
ここからは、動画を視聴してもらうことで求職者にどのようなアクション（目的）を促していくべきかについて触れていきます。
一般的に、採用動画になると、応募してきてもらうことが1番の目的だと考える方も多いと思います。
しかし採用プロセスは、募集（合同説明会・ナビサイト）→応募（自社説明会・一次面接）→選考（二次面接〜内定）→内定（内定〜入社まで）のフローが存在する過程で、
企業様にとってボトルネックに感じている部分も多種多様です。
なので、採用動画は課題の特定をしたうえで、そのフェーズの求職者に向けて適切な打ち出し方をする必要があるということです。
最終目的を明確にしたうえで、視聴者への具体的な行動を示してあげることが動画を制作するうえで重要になります。
採用動画に限らずどんなジャンルの動画も、「3M」の考えは必須と言えるでしょう。
マーケットは？
動画を視聴する対象者はどんな悩みを抱いていて、何を解決したいと思っているのか、キャリア採用or新卒or中途向けで届けるメッセージやメディアも異なってきます。
メッセージは？
求職者が自社を選ぶメリット、また自社特有の魅力を押し出し、他社との差別化を図り、求職者の悩みや欲求に基づくメッセージを届ける必要があります。
メディアは？
採用動画が視聴されるシーンごとに求職者のニーズも変わるものです。SNSでの広告配信？合同説明会で流す？WEB上？など使用する場面を決めた上でコンセプトを絞る必要があります。
まとめ
まずは、自社の採用課題を明確にしたうえで、今の求職者が求めているニーズや悩みを理解し、どんなジャンルが自社の採用課題や求職者の悩みを解決する動画なのかを決める必要があります。
そして動画の構成を考え、制作した採用動画はどこで公開して視聴してもらう予定なのかを決めることで効果を発揮します。
なお、採用やリクルートにおける動画の効果について、もう少し詳しく知りたい方は下記フォームからメッセージ、
あるいは無料相談のほか、採用に関するお役立ち資料の配布もおこなっていますので、まずはお気軽にお問い合わせください。